近年、活躍の幅が広がり目指す人も増えている理学療法士。一体どんな仕事なのでしょうか?今回は理学療法士の仕事内容や給料、理学療法士として独立はできるのかなどについて詳しく解説していきます!
理学療法士とは?
理学療法士は日常生活における基本的な動作を難なく行えるようになることを目的としてリハビリテーションを行う専門職です。対象者の現状などを考慮したうえで、それぞれにあったプログラムを作成し、運動療法と物理療法によって治療を行います。理学療法士は人体構造のスペシャリストであり、その活躍の場は多岐にわたります。近年では医療や介護の場にとどまらず、スポーツ選手のパフォーマンス向上を目的とした理学療法なども行われています。
理学療法士の活躍の場はさまざま
理学療法士の活躍の場は以下のようにさまざまです。
- 医療機関
- 介護施設
- スポーツ事業
- 行政機関(社会福祉協議会、身体障がい者福祉協議会、保健センターなど)
- 教育・研究機関(理学療法学教育機関、理学療法学研究施設など)
- 企業(医療・介護福祉器具メーカー、スポーツメーカー、住宅メーカー、ベッドメーカー)
今回はその中でも主な3つの現場について詳しく解説していきます。
医療の現場における役割
理学療法士の最も多くが医療機関で勤務しているといわれています。
医療現場での理学療法士の役割としては、病気やけがをした患者の基本動作能力の回復、重症化の予防、社会復帰を目的とした治療を行うことです。急性期と呼ばれる手術直後や発症早期の段階から社会復帰を目指す段階まで、幅広い場面で理学療法士が活躍しています。医療の現場においては、必ず医師の指示に従って、他の担当者と連携しながら、患者に合わせたプログラムを作成し実施するという流れで治療を行います。
もう少し身近なものだと、整形外科などで行われるストレッチや電気治療、温熱治療なども理学療法の施術の一部です。
介護の現場における役割
介護の現場において、理学療法士は基本動作能力の維持を目的とした治療を行うことで、対象者が自立して日常生活を行える状態を目指すという役割をしています。
具体的には介護施設や訪問介護の現場で理学療法士が活躍しています。このような現場においては、対象者のことをより深く理解している介護職の方々と連携して治療を行っていきます。日常生活の中での歩く、ベッドから起き上がるなどの基本的な動作の訓練を行ったり、電気治療などの物理療法を行うこともあります。
リハビリだけでなく、健康増進の目的で高齢者の方などに理学療法を施すこともあります。自立して日常生活を行えるようになることで、対象者のメンタルケアにも貢献しています。
さらには施設を退所した後のケアにも介入しています。例えば、退所後の家屋調査なども理学療法士の仕事です。家の動線確認や家具配置、またリフォームを行う場合にはそれに関する助言なども行います。これは対象者だけでなく、その対象者の介護に関わる家族のための取り組みでもあり、介護を行う上での苦労を少しでも減らすというのも理学療法士の役目であるといえます。
スポーツの現場における役割
スポーツの現場において理学療法士は、けがや病気をした選手の競技復帰の手助けや再発防止を目的として治療を行います。「スポーツリハビリトレーナー」には国家資格は必要とされていないのですが、関連する資格が存在していないため、理学療法士がリハビリに関する専門知識を生かしてトレーナーとして活躍しています。
またリハビリに限らず、選手のパフォーマンス向上を目的として、理学療法士が体の使い方やフォームの指導を行うこともあります。
理学療法士の具体的な仕事内容とは?
理学療法士は運動療法と物理療法の2つによって対象者の基本動作能力の回復を図ります。これらは具体的にどのような治療法なのでしょうか?
運動療法
運動療法は有酸素運動やストレッチなどの対象者の体を使った動きによって身体機能の改善をはかる治療法です。具体的には歩行訓練や関節可動域訓練、筋肉強化運動など、日常生活での基本的な動きを行えるようになるための訓練を行います。
物理療法
物理療法は温熱、寒冷、光線、電気、超音波などを用いて体内機関の障害にたいしてアプローチする治療法です。対象者自身が体を使って行う運動療法とは違って、一方方向の治療なので、運動を行うことが困難な急性期の患者などに対しても、行うことができます。
具体的な治療方法として以下で4つ紹介します。
- 牽引療法…関節、骨、筋肉の収縮により骨の矯正、血行不良の改善などを行い、痛みの緩和など症状の改善を促す。
- 電気療法…電気刺激によって筋肉をほぐし、患部の痛みを和らげる。電気による筋肉収縮運動で筋力の向上もはかる。
- 温熱療法…温水やホットパック、赤外線などの熱エネルギーによって血行促進などを行う。
- マッサージ療法…欧米のリハビリテーション医療に基づいて、身体に刺激を与え、筋肉や血行、リンパなどの機能回復をはかる。
理学療法士になるには?
理学療法士には国家資格が必要です。
まず理学療法士の受験資格を得るためには、養成校で3年以上学ぶ必要があります。養成校には大学(4年制)、短期大学(3年制)、専門学校(3~4年制)、視覚障がい者を対象とした特別支援学校の4種類があります。
試験内容はマークシート式の筆記試験で行われ、一般問題と実地問題の2種類で出題されます。試験の合格率は平均的に80%前後に水準しています。
理学療法士の給料はどのくらい?
理学療法士の給料は一般的な会社員の平均年収とあまり変わらず、平均年収は431万円(厚生労働省、令和4年度賃金構造基本統計調査参照)となっています。他の医療職と比べて比較的少ない水準にある理由としては、平均年齢が34.7歳と低いことも関係しています。近年高齢化社会の影響もあり需要が高まっている一方で、理学療法士の国家資格所有者が年々増加しているという現状もあり、将来的に理学療法士がインフレ状態になるという懸念もあります。
関連職の資格を重ねて取得して専門性を高めることで、人材としての市場価値も上がり、スペシャリストとして年収アップを目指すこともできます。
理学療法士と作業療法士は何が違うのか?
理学療法士との関連職としてよく挙げられるのが作業療法士です。どちらも対象者に対してリハビリを行う仕事なのですが、その仕事内容は以下のように違いがあります。
- 理学療法士:日常生活を送る上で必要最低限な基本的動作の回復を目指す。運動療法と物理療法による治療。
- 作業療法士:日常生活での活動的な動作や、より応用的な活動に対してのリハビリを行い、より豊かな生活の実現を目指す。作業療法による訓練とメンタルケアによる治療。
このように対象者の日常生活を支援するという点では同じものの、最終的な目標や治療法に大きく違いがあることがわかります。
理学療法士として独立することはできるのか?
理学療法士の法律上の定義としては「医師の指示の下に、理学療法を行うことを業とする者」となっているため、理学療法士として独立したり開業することなどはできません。理学療法士の資格を生かして独立したい場合は、その他の関連した事業として独立することは可能です。
一つ目の例としてはデイサービスの開業です。高齢者に対してのリハビリや生活しやすい施設づくりなどで理学療法の知識を生かすことができます。この場合、施設やスタッフの人件費をはじめとした初期費用が必要になります。
また整体院やエステサロンとして開業することもできます。理学療法の知識を生かして健康や美容目的で施術を行うことになります。ここで気を付けなければならないのは、あくまで医療行為としてではなく、施術を行わなければならないという点です。また接骨院など別の国家資格が必要になるものもあるので注意してください。
どちらの場合でも、個人事業主として起業することになるので、主な仕事内容としては施設経営全般になります。
また病院や介護施設に所属せずに、フリーランスとして働くことも可能です。この場合はスポーツ関連の事業で活躍される方が多いです。具体的にはスポーツジムなどと契約して、または個人でトレーナーとして理学療法の知識を生かして働いています。
さまざまな産業にも貢献している理学療法士
理学療法士は対象者にリハビリを行うことが主な仕事内容ですが、活躍の場はそれだけではありません。実は理学療法士はさまざまな産業に貢献しています。
理学療法士は障がい者や高齢者、介護者のことを熟知しているため、日常生活における交通手段や住宅環境、緊急時の通信システムなどの産業に対して、どのようにすれば彼らにとってより良いものとなるのかといった企業に対する情報提供なども行っています。
また近年、労働基準法の改定による「働き方改革」など、国全体で労働者の健康に対する取り組みが行われている傾向にあります。そのような場面でも理学療法士が活躍しています。具体的には、会社の作業環境改善や業務間のストレッチなどの助言により労働者の健康維持に貢献しています。
理学療法士が企業への介入を行う場合にはそのメリットを企業に提示する必要があるので、理学療法の知識だけでなく、健康プログラムの立案や費用対効果分析などの統計能力が必要になります。(参考:産業保健分野における理学療法の現状と展望|山崎重人)
まとめ
今回は理学療法士という職業について詳しく解説しました。
理学療法士は医療や介護の現場にとどまらず、スポーツ産業での選手に対する助言や、理学療法の知識を生かした企業への情報提供など、さまざまな分野で活躍している今後も需要が高まっていく職業です。
この記事が理学療法士に興味があるという方の参考になれば幸いです。
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